スリ飯屋MaLankaのフリーエンジニアな日々

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【2026年】フルリモート案件が減少中!出社回帰時代にフリーランスが取るべき5つの戦略

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【2026年】フルリモート案件が減少中!出社回帰時代にフリーランスが取るべき5つの戦略

この記事の結論3行まとめ

  • 2025年以降、出社回帰(RTO)の波でフルリモート案件は急減。テレワーク率はコロナ前水準の22.6%まで低下しています。
  • フルリモートにこだわりすぎると案件が決まらず、単価も伸び悩むリスクが高まっています。
  • ハイブリッド併用+リモート特化エージェント活用で、将来のフルリモート復帰を狙うのが今のベスト戦略です。

こんにちは、フリーランスエンジニア年目のmah(MaLanka)です。

コロナ禍で一気に広がった「フルリモート」という働き方。しかし2024年後半から潮目が変わり、Amazonの週5出社義務化をはじめ、世界的に出社回帰(RTO)の動きが加速しています。

日本のフリーランス市場でも、フルリモート案件の減少と競争激化が深刻になってきました。

「フルリモートじゃなきゃ絶対に働きたくない!」
「出社回帰なんて時代に逆行してるでしょ?」

そう思っている方ほど、ぜひ最後まで読んでください。現実を直視した上で、フリーランスが取るべき具体的な戦略をお伝えします。

【2026年】フルリモート案件が減少中!出社回帰時代にフリーランスが取るべき5つの戦略

2025年以降、出社回帰の加速でテレワーク実施率は22.6%へ低下、企業51.9%がRTO実施済/予定。エンジニア65%がフルリモート希望でも案件は前年比約6%減。ハイブリッド併用+リモート特化エージェントが最適戦略(2026年3月時点)。

YouTubeショート動画でサクッと見たい方はこちら。

フルリモート案件はなぜ減った?2026年の市場データは?

まずは数字で現状を把握しましょう。「なんとなく減ってる気がする」ではなく、データで見ると危機感が変わります。

出社回帰(RTO)の世界的な流れ

2025年に入り、GAFAMを中心にRTO(Return to Office)が一気に加速しました。

企業 RTO方針
Amazon 2025年1月〜週5日フル出社義務化
Google 週3日出社。一部チームは週5日
Meta 週3日出社を義務化
Apple 週3日出社を継続

Amazonの週5出社義務化は大きなインパクトがありました。「GAFAMですらフルリモートをやめた」という事実は、日本企業の出社回帰を後押しする強力な材料になっています。

「世界的なトレンドとして、完全リモートから出社回帰への揺り戻しが起きています。」

日本市場の実態:テレワーク率22.6%の衝撃

日本でも出社回帰は着実に進んでいます。

  • テレワーク実施率: 22.6%(コロナ前の水準まで低下)
  • 企業の51.9%がRTOを実施済み or 予定
  • エンジニアの65%がフルリモート希望だが、実際に叶う案件は限られている

「希望」と「現実」のギャップが年々広がっている状態です。65%がフルリモートを望んでいるのに、テレワーク率は22.6%。この数字が示す通り、フルリモートを希望しても叶わない人が大半という厳しい現実があります。

フルリモート案件の競争倍率が跳ね上がっている

フルリモート案件の絶対数が減る一方、希望者は減っていません。結果として起きているのが競争倍率の異常な高騰です。

  • フルリモート案件は前年比で約6%減少
  • 常駐・ハイブリッド案件は約6%増加
  • 「週2出社」「週1出社」などのハイブリッド型が募集の主流に
「フルリモ希望で案件探してるけど、面談にすら進めない状態が続いてるんですよね。」

フルリモートしか受けないエンジニアは、限られた案件に殺到している状態。面談の倍率も上がり、経験豊富な人でも苦戦するケースが増えています。

フルリモートにこだわるリスクは何?

「それでもフルリモートじゃないと嫌だ」という気持ちは理解できます。しかし、こだわりすぎることで発生するリスクも冷静に把握しておきましょう。

1. 案件が決まらない期間が長期化する

フルリモート案件は競争率が高いため、案件探しに2〜3ヶ月かかるケースも珍しくありません。

SES系の市場では「フルリモートを希望し続けると仕事が見つからない」という声が多数。フルリモート枠自体が限られているため、希望者が供給を大幅に上回っています。

案件が決まらない期間=収入ゼロの期間。フリーランスにとって、これは死活問題です。

2. 単価が伸び悩む

フルリモート案件は人気が高い分、企業側が単価を抑えても応募が集まる構造になっています。

常駐案件であれば交渉できた単価も、フルリモートでは「この条件で受けてくれる人は他にもいます」と言われてしまう。フルリモートへのこだわりが、結果的に年収を下げている可能性があります。

「フルリモにこだわってたら、前の案件より月10万も単価が下がっちゃいました。」

3. キャリア形成の機会を逃す

オンサイト(常駐)での仕事には、リモートでは得にくいメリットがあります。

  • チームメンバーとの雑談から生まれるナレッジ共有
  • 突発的なディスカッションによる問題解決
  • クライアントとの信頼関係構築
  • 社内政治や意思決定プロセスの理解

特に経験が浅い段階でフルリモートにこだわると、教育やフォローが行き届かず早期解約されるリスクも。常駐でこそ得られるスキルアップの機会を見逃してしまいます。

「フルリモートは自律的に成果を出せる人向けの働き方です。経験が浅い段階では、常駐でスキルを磨く方が合理的ですね。」

出社回帰時代にフリーランスはどんな戦略を取るべき?

ここからは具体的な対策です。出社回帰の流れは止められませんが、フリーランスとしての自由度を最大化する方法はあります。

1. ハイブリッド(週1〜2出社)を選択肢に入れる

フルリモートか常駐かの二択で考えるのをやめましょう。

「週1出社」「週2出社」のハイブリッド案件を選択肢に入れるだけで、応募できる案件数は一気に3〜5倍に広がります

勤務形態 案件数の目安 競争率
フルリモート 少ない 非常に高い
週1〜2出社 多い 中程度
フル常駐 最も多い 低い

週1出社なら、残り4日は自宅作業。実質的にはほぼリモートです。「フルリモートじゃなきゃ嫌」という気持ちを少しだけ緩めるだけで、状況は大きく変わります。

「自分も週1出社のハイブリッド案件を何度かやりましたが、正直フルリモートとほぼ変わりませんでしたね。」

2. リモート案件に強いエージェントを複数登録する

出社回帰の時代だからこそ、リモート案件を多く抱えているエージェントを活用する価値があります。

一般的なエージェントではフルリモート案件の割合が下がっていますが、リモート特化型のエージェントなら話は別。フルリモート・ハイブリッド案件を中心に取り扱っているため、選択肢が格段に広がります。

特にRemoters(リモーターズ)フルリモート案件に特化しており、出社回帰の時代でもリモート案件を安定して紹介してもらえます。

また、フリコン低マージン(8〜15%)で手取りが増えるのが強み。リモート案件+高手取りの組み合わせで効率的に稼げます。

「エージェントは1社だけでなく、2〜3社に登録して比較するのが基本戦略ですよ。」

3. AI・クラウド等の希少スキルで「場所を問わない人材」になる

企業が出社を求める理由の一つは「替えが効く人材」だからです。逆に言えば、替えが効かない人材になれば、フルリモートの交渉力が上がります

特に需要が高いのは以下の領域です。

  • AI/機械学習: LLM活用、プロンプトエンジニアリング
  • クラウドインフラ: AWS/GCP/Azureの設計・構築
  • データエンジニアリング: データパイプライン、分析基盤
  • セキュリティ: クラウドセキュリティ、ゼロトラスト

「この人じゃないと困る」と思わせるスキルがあれば、働く場所は自分で選べるようになります。

4. 既存のフルリモ案件を手放さず長期参画する

今フルリモート案件に入っているなら、多少条件が悪くても簡単に手放さないことも戦略の一つ。

フルリモート案件を一度手放すと、次のフルリモート案件が見つかる保証はありません。長期参画することで信頼を積み、単価交渉や条件改善のチャンスを待つ方が得策です。

「1年以上同じ案件に入っていると、契約更新時に単価アップの交渉がしやすくなりますね。」

5. 常駐でスキルと信用を積み、フルリモ復帰を狙う

キャリア初期や経験が浅い段階では、あえて常駐を選ぶのも有効です。

常駐で得られるもの:

  • 技術力: 先輩エンジニアからの直接的なレビュー・指導
  • 業務理解: ドメイン知識やビジネスロジックの深い理解
  • 信用: 「この人はリモートでも成果を出せる」という実績

常駐で2〜3年の実績を積めば、フルリモート案件の面談通過率は格段に上がります。企業も「対面で成果を出せた人なら、リモートでも大丈夫だろう」と判断するからです。

リモート案件が豊富なフリーランスエージェント5選

出社回帰の時代でも、リモート案件を多く保有しているエージェントは存在します。複数登録して、自分に合った案件を効率よく探しましょう。

1.

フルリモート案件に完全特化したエージェント。出社回帰が進む中でも、リモート案件だけを取り扱っているのが最大の強みです。地方在住のフリーランスにもおすすめ。

詳細はリモーターズ(Remoters)の評判・口コミ詳細を参照してください。

www.malanka.org

2. フリコン

マージン率8〜15%と業界最低水準。同じ案件でも他社より手取りが増えるため、単価にこだわるフリーランスに最適です。リモート案件の取り扱いも豊富。

詳細はフリコン(フリーランスコンシェルジュ)の評判・特徴詳細を参照してください。

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3. FLEXY(フレキシー)

週2〜3日稼働のハイブリッド案件が充実。副業・複業との併用にも適しています。CTO経験者やテックリード層向けの高単価案件が多いのも特徴。

詳細はFLEXY(フレキシー)の評判・口コミ詳細を参照してください。

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4. Bizlink(ビズリンク)

直請け案件が多く、高単価を狙いやすいエージェント。リモート・ハイブリッド案件も取り扱いあり。担当者の質が高いと評判です。

詳細はBizlink(ビズリンク)の評判・特徴詳細を参照してください。

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5. xhours

案件検索のUI/UXが優秀で、勤務形態やスキルで細かくフィルタリング可能。リモート案件を効率よく探すのに向いています。

詳細はxhours(クロスアワーズ)の評判・特徴詳細を参照してください。

www.malanka.org

「自分はRemotersとフリコンを併用しています。リモート特化+低マージンの組み合わせが最強ですね。」

地方在住でのエージェント活用については、こちらの記事で詳しく解説しています。

詳細は地方在住フリーランスエンジニアでも都心と同単価は可能。沖縄から東京案件にフルリモート参画した7年目の方法を参照してください。

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よくある質問(FAQ)

Q. フルリモート案件は今後も減り続ける?

  1. 短期的にはさらに減少する可能性が高いです。ただし、完全になくなることはありません。AI・クラウド系など、もともとリモートワークとの相性が良い領域では引き続きフルリモート案件が存在します。中長期的には「成果で評価できるポジション」を中心に、再びリモートが増えるという見方もあります。

Q. 地方在住でも案件は見つかる?

  1. はい、見つかります。ただし、リモート特化型のエージェントを活用するのが前提です。一般的なエージェントでは地方在住だと紹介できる案件が限られます。Remotersやフリコンなど、リモート案件を中心に扱うエージェントを利用しましょう。

詳細は地方在住フリーランスエンジニアでも都心と同単価は可能。沖縄から東京案件にフルリモート参画した7年目の方法を参照してください。

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Q. 常駐案件のメリットは具体的に何?

  1. 主に以下の3つです。(1)案件獲得のしやすさ(面談通過率が高く案件決定までの期間が短い)、(2)スキルアップ(チーム開発でのコードレビューや技術ディスカッションの機会が豊富)、(3)安定した報酬(月単価契約が多く稼働率が安定しやすい)。

Q. エージェントは何社登録すべき?

  1. 2〜3社がベストです。1社だけだと案件の比較ができず、4社以上だと連絡対応が煩雑になります。リモート特化型(Remoters等)+低マージン型(フリコン等)+大手(レバテック等)の組み合わせがおすすめです。

Q. ハイブリッド案件と常駐案件の単価はどれくらい違う?

  1. フルリモート案件は人気が高いため企業側が単価を抑えても応募が集まり、常駐・ハイブリッドの方が単価交渉余地が大きい傾向があります。フルリモートにこだわって月10万円単価が下がるケースもあるので、ハイブリッド(週1〜2出社)を選択肢に入れるだけで単価UPの可能性があります(2026年3月時点)。

まとめ:柔軟な戦略で「選べる自由」を手に入れる

出社回帰の流れは、フリーランスにとって逆風であることは間違いありません。しかし、正しい戦略を取れば、リモートワークの自由度を維持することは十分可能です。

今すぐやるべきこと:

  1. ハイブリッド案件を選択肢に加える(週1出社でも可能性は大幅に広がる)
  2. リモート特化エージェントに複数登録する(Remoters・フリコンなど)
  3. 希少スキルを磨いて交渉力を高める(AI・クラウド・セキュリティ)
  4. 今のフルリモ案件は簡単に手放さない
  5. 常駐経験も武器にして、将来のフルリモ復帰を狙う
「出社回帰の時代でも、戦略次第でフルリモートは勝ち取れます。まずはエージェント登録から始めてみてください!」

フルリモートか常駐かの二択ではなく、柔軟に使い分けるのが2026年のフリーランスの最適解。今日からできることを、一つずつ実践していきましょう。

リモート案件が豊富なエージェントをまとめた記事も参考にしてください。

詳細はフルリモート案件に強いフリーランスエージェント8選。Remoters稼働中の7年目が比較表で解説【2026年】を参照してください。

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